ビットコインは、他の通貨と違い、最大供給量が2100万枚と決められています。この設計は、中央銀行が発行量を調整できる法定通貨と対照的であり、インフレを抑え、価値を保つ仕組みとして考案されました。この制限により、ビットコインは「デジタルゴールド」としての特徴を持っています。
供給量の上限が設定されている理由は、ビットコインの設計者であるサトシ・ナカモトが、通貨の乱発による価値の下落（インフレ）を防ぎ、希少性を持つ資産を目指したからです。
(1) マイニングとブロック報酬
ビットコインは、ネットワークを維持するための取引の承認作業（マイニング）を行う人々に報酬として新規発行されます。この報酬は4年ごとに半分になる仕組みで、「半減期」と呼ばれます。これにより、新たに発行されるビットコインの量は徐々に減少していきます。
半減期の主なスケジュール：
- 2009年：1ブロックあたり50BTC
- 2012年：25BTC（1回目の半減期）
- 2016年：12.5BTC（2回目の半減期）
- 2020年：6.25BTC（3回目の半減期）
- 2024年：3.125BTC（4回目の半減期）
- 2028年：1.5625BTC（次回、5回目の半減期）
- 2032年：0.78125BTC（6回目の半減期）
- 2036年：0.390625BTC（7回目の半減期）
(2) 最終的な発行完了時期
ビットコインは約2140年にすべての供給が完了するとされています。その後、マイナーの収入は取引手数料のみに依存する形になります。この設計により、ビットコインの発行量は時間とともに減少し、最終的には固定されます。
(1) 希少性の高まり
ビットコインは金のように供給が限られているため、需要が増えるほど価格が上昇しやすくなります。特に、発行量の減少と市場での流通量の制限が相まって、価格が高騰する要因となる可能性があります。
(2) 過去の半減期による価格変動
半減期後のビットコイン価格は、これまで上昇傾向を見せています。
- 2012年の半減期後：約10ドルから100ドル以上に上昇。
- 2016年の半減期後：約650ドルから20,000ドル（2017年の最高値）へ。
- 2020年の半減期後：約9,000ドルから60,000ドル以上（2021年の最高値）へ。
これらの動きから、ビットコインの希少性が市場の価格形成に大きく影響を与えていることが分かります。
(3) 投資家の需要増加
供給が有限である点は、ビットコインを「インフレに強い資産」として認識させ、長期的な投資対象としての需要を高めています。特に、法定通貨のインフレリスクが高まる状況では、ビットコインの需要がさらに拡大すると予測されています。
(1) 流動性の問題
供給が減少することで、流動性が低下し、価格のボラティリティ（変動幅）が大きくなるリスクがあります。これにより、短期的な価格急変が起こる可能性もあります。
(2) 規制リスク
各国の規制強化や政府の政策が、ビットコインの価格に影響を与える可能性があります。特に、法的な枠組みが不明瞭な国では、投資家心理を冷やす要因になることも考えられます。
(3) 競合する暗号資産の台頭
ビットコインの技術が進化し続けているとはいえ、イーサリアムや他のプロジェクトが市場シェアを奪う可能性も否定できません。この競争が価格形成にどう影響するかが注目されています。
ビットコインの供給量が有限であることは、その希少性を高め、価格上昇の大きな要因となっています。過去の価格動向からも、半減期や需要の増加が市場に与える影響は明らかです。
一方で、流動性の低下や規制リスクなどの課題も存在します。ビットコイン投資を検討する際は、その希少性だけでなく、市場環境や長期的な成長性を見極めることが重要です。
「デジタルゴールド」としての地位を確立しつつあるビットコインの未来を見据え、適切な判断を行いましょう。
